即日使えるバーチャルオフィス7選【2025年8月】

「起業準備を今日中に終わらせたい」

「自宅住所を公開せずにネットショップを開きたい」

そんなスピード重視のビジネスパーソンの間で注目を集めているのが、即日利用できるバーチャルオフィスです。

オンラインで申し込み、本人確認が通れば最短30分で都心の一等地住所を名刺やサイトに掲載できる手軽さが魅力ですが、料金の落とし穴や審査基準、信用への影響を知らずに契約すると後で高くつくこともあります。

本記事では、即日利用ができる国内主要サービスを比較しつつ、選び方や注意点、申し込みの流れをわかりやすく解説します。スピードと安全性を両立し、コストを抑えてビジネスをスタートしたい方はぜひ参考にしてください。

近年はGMOやDMMなど大手が参入し、月額300円から利用できる超格安プランも選択肢が増えました。

一方で、初期費用や郵便転送料が高く付いたり、バーチャルオフィス住所だと銀行口座開設が難しくなるなど、見落としがちなリスクも存在します。

急ぎだからこそ、サービスの信頼性や「即日」の定義を見極め、書類準備を怠らずに手続きを進めることが成功のカギになります。具体的には下記のバーチャルオフィスであれば、即日利用ができます。

即日利用ができるバーチャルオフィス7選ランキング

バーチャルオフィス	即日利用可	選べる住所	最低月額料金	入会金	契約期間	銀行口座開設
DMMバーチャルオフィス	○	12拠点	660円	5,500円	単月/半年/年間	口座開設率99%
NAWABARI	○	1拠点	1,100円	5,500円	単月/年間	開設実績のある銀行を紹介
1 STOP BUSINESS CENTER	○	44拠点	5,280円	10,780円	記載なし	○
METSバーチャルオフィス	○	4拠点	270円	記載なし	記載なし	○
GMOオフィスサポート	○	18拠点	660円	無料	年間	6銀行を紹介
レゾナンス	○	11拠点	550円	5,500円	単月/半年/年間	・4銀行を紹介 ・開設率87.8%
京都朱雀スタジオ	○	1拠点	550円	無料	記載なし	○

DMMバーチャルオフィスはオンライン完結！月額660円から利用可

DMMバーチャルオフィスは、最短で「即日利用」が可能なスマホ完結型のバーチャルオフィスサービスです。申し込み→本人確認→審査→決済登録まで、すべてオンラインで完結し、最短当日の利用開始も可能です。

スタッフ常駐の拠点では、郵便物の到着を写真で確認でき、LINEや会員サイトで即時に通知されるため、「今すぐ使いたい」に素早く対応。

法人登記や住所利用にも対応し、都市部一等地の住所を格安（月額660円～）で提供しており、低コストで安心感のあるスタートアップに最適です。

審査は通常1～7営業日で結果が届き、書類不備がある場合は再提出依頼があるため、書類準備をしっかり行えばスムーズに契約できます 。

NAWABARIはeKYCアプリを利用した審査で最短当日から住所利用

NAWABARIは、東京都目黒区・学芸大学駅近くの一等地住所を、最短即日からスマホ完結で利用開始できるリーズナブルなバーチャルオフィスです。

申し込みから本人確認、審査、決済登録まですべてオンラインで完了し、1〜2営業日以内に利用を開始できる点が特徴です。

月額1,100円（税込）から利用可能で、初期費用や保証金も抑えられており、ネットショップ運営や副業スタートにも適しています。マイページやLINE通知で郵便物の到着を写真で確認でき、転送や破棄も簡単に対応可能。

法人登記対応のビジネスプランでは週1回の郵便転送や電話要件転送も含まれており、登記・銀行口座開設にも安心です。特商法対応やプライバシー保護にも配慮された機能が充実しており、信頼性と利便性を兼ね備えたサービスです。

1 STOP BUSINESS CENTERは最短即日で住所・電話番号が開設

1 STOP BUSINESS CENTERは、全国38拠点を展開する老舗のバーチャルオフィスで、平日営業時間内に申し込みと本人確認、審査、決済が完了すれば、最短で即日から住所・電話番号の利用を開始できます。

審査は最短当日〜最大4営業日以内に完了し、eKYCを活用したオンライン本人確認にも対応しており、スピーディな手続きが可能です。

郵便物は週1回の無料転送で対応し、法人登記や銀行口座開設にも利用できる信頼性の高いサービスです。

申し込みから契約までは来店不要で、支払い方法もクレジットカードや銀行振込に対応。30日間の返金保証制度も備えており、安心して利用開始できます。迅速かつ確実に登記住所を準備したい方に最適な選択です。

METSバーチャルオフィスは自社ビル直営なので対応がスピーディ

METSバーチャルオフィスは、自社ビル直営による格安プラン（月額270円～）が魅力のバーチャルオフィスです。申込後、必要書類を提出すれば審査は最短即日、遅くても3営業日以内に完了し、メールで結果通知が届きます。

初回支払いは銀行振込が基本ですが、審査通過後に契約書がメールで届き、入金確認後すぐに住所利用が可能です。

ライトプランを選べば、住所確認の簡易書留を待たずに、入金後すぐサービス利用が始められるため、即日利用にも対応しています。

郵便物転送や法人登記にも対応しており、必要に応じて各種オプションの追加も可能。スピーディかつ低コストでビジネスの拠点を確保したい方に最適なサービスです。

GMOオフィスサポートは最大手で写真通知などの機能が充実

GMOオフィスサポート バーチャルオフィスは、全国主要都市の一等地の住所を月額660円〜で提供する、上場企業グループが運営する高信頼のサービスです。

申し込みから本人確認・審査・決済登録まですべてスマホで完結でき、審査に問題がなければ最短即日で利用開始が可能です。

法人登記可能なプランは月額1,650円から利用でき、郵便物の転送やLINEによる写真通知などのオプションも充実。スピーディな対応が求められるスタートアップや副業ユーザーにも適しています。

さらに、GMOあおぞらネット銀行との連携により法人口座の開設もスムーズに行えます。初期費用や保証金は不要で、キャンペーンによる基本料金の割引もあり、コストを抑えてビジネスを始めたい方におすすめです。

レゾナンスは申し込みが3分で完了

レゾナンス バーチャルオフィスは、東京都内（浜松町・銀座・新宿・渋谷・横浜など）の一等地住所を、月額990円（税込）から法人登記にも使えるリーズナブルなサービスです。

申し込みは3分程度で完了し、必要書類提出後の審査は最短30分。審査通過と入金が済めば最短即日で住所利用開始が可能です。

本人確認はeKYCや簡易書留で対応。郵便物はスタッフが写真通知し、即日転送オプションも利用可能。

みずほ銀行などの法人口座開設支援、会議室利用、電話転送なども充実しており、起業直後のスタートアップにぴったりのサービスです。

京都朱雀スタジオは京都の住所利用に興味がある人におすすめ

京都朱雀スタジオ（一般社団法人 和文化推進協会）のバーチャルオフィスは、京都市下京区の一等地住所と電話番号を、法人登記にも使える形で、月額550円（税込）から提供しています。

申し込み後、会員登録・本人確認書類提出・eKYCによるセルフィー確認などの審査を経て、条件を満たせば最短即日に利用開始が可能です。

初期費用や保証金は不要で、電話サービス（電話番号貸出、受電代行・録音対応）やLINE通知など無料対応が充実。

郵便物の受取や週1回の転送（オプション）も利用可能で、副業やクリエイター活動に適した低コストかつ信頼性の高い環境を提供しています。

即日利用ができるバーチャルオフィスの選び方

ここまで紹介してきたように即日利用ができるバーチャルオフィスは、今では多くあります。

ただ、急いでいるからといって、あまり深く考えずに選んでしまうと、すぐに切り替えることはできないため、後悔するかもしれません。それを避けるためにも、以下の5つのポイントを確認することをおすすめします。

「即日対応可」の根拠を確認する

まずは、「即日対応可」の根拠をしっかりと公式サイトで確認しましょう。

「即日対応可」と表示されても、実際に当日から住所が使えるかはサービスごとに条件が異なります。確認すべきは以下の3つです。

スマホで免許証などを撮影する、オンラインのeKYC方式で本人確認が完結する場合、当日中に審査が終わることが多いです。簡易書留での住所確認や銀行振込での入金確認を要する場合は、どう頑張っても即日利用は不可能です。

また、「審査が最短30分」と記載されているサービスもあれば、下記のように表記されているサービスもあります。

審査に要する標準時間はしっかりと確認しましょう。また、銀行振込の場合は、決済の確認が翌営業日にずれることが多いので、クレジットカード決済に対応しているかも重要です。

まずは、公式サイトに「最短30分」「当日〇時までの手続きで即日利用可」など具体的に明記されているかを必ずチェックし、表記が曖昧なサービスは避けるのが賢明です。

必要な審査書類はすぐに用意できるものか

バーチャルオフィスを即日利用したい場合、審査に必要な書類を迅速に準備できるかが重要なポイントです。

多くのサービスでは、運転免許証、マイナンバーカード、パスポートなど顔写真付きの有効な本人確認書類１点が必須となり、場合によっては現住所確認用の補助書類（公共料金の請求書や住民票など）が求められます。

特に法人契約の場合は、登記簿謄本や代表者の身分証明書に加え、会社案内や事業概要書などの事業内容を説明できる書類が必要になることがあります。

これらがすぐに用意できるかどうかで、審査完了のスピードは大きく異なります。

不備や不足があると、審査が長引き即日の開通が不可能になるケースもあるため、事前に公式サイトで必要書類一覧を確認し、手元に揃えておくことがスムーズな契約への第一歩です。

料金体系と隠れコストを見比べる

バーチャルオフィスを選ぶ際、「月額料金だけで安いかどうか判断しない」ことが重要です。見逃されがちな隠れコストには、契約時の初期費用（入会金・登録料・保証金）や、郵便物転送・スキャン・破棄などの手数料が含まれます。

さらに、電話代行やFAX、会議室利用といったオプションも積み重なると月額数千円規模の追加費用に。たとえ最安プランで月額数百円でも、オプションを付けると実質的な費用は数千〜1万円台になるケースが少なくありません。

解約時の違約金や最低利用期間の制限も事前に確認すべき落とし穴です。

契約前には、「月額とは別に発生する料金一覧」が明示されているか、公式サイトやパンフレットでチェックし、必要機能だけを賢く選び取ることで、実際のコスト負担を把握しておくことが、後悔しない契約への鍵となります。

住所のブランドと将来の信用を考える

バーチャルオフィスを選ぶ際、提供される住所の“ブランド力”や将来的な信用性への影響を忘れてはいけません。

東京都心の港区や千代田区といった一等地の住所は、信頼感を演出し、仕入れ先業者や顧客との接点で好印象を与える材料となります。

ただ、銀行から融資を受けることを考えている場合、金融機関はその住所がバーチャルオフィスかどうかは必須で調べるので、バーチャルオフィスの住所が一等地かどうかという違い自体は、融資に影響しません。 あくまでも取引先視点で選びましょう。

また、住所選びは“見た目のブランド名”だけでなく、過去にネガティブな歴史がないかも注意して確認する必要があります。一度住所をGoogleやXで検索してみて、詐欺事件などに使用された履歴がないか、チェックすると安心です。

オプションと運用の手間を比較

即日利用可能なバーチャルオフィスを選ぶ際、基本料金だけでなくオプションの有無や運用の手間も比較することが重要です。

多くのサービスでは、郵便物の転送、スキャン、破棄、電話代行、FAX受信、会議室利用などがオプション扱いで、個別に料金が設定されており、月額数百円〜数千円と積み重なっていきます。

例えば、転送頻度やスキャン希望の有無によって費用負担が大きく変わるため、実際にどのオプションを利用するのかを想定し、その料金体系を事前に確認しておくことが必要です。

また、メール通知やオンライン管理画面の使いやすさ、転送や廃棄などの手続きをオンラインで済ませられるかによって、運用の手間に差が出ます。

操作性が悪いと手間が増え、コスト以上の負担になることもあるため、事前に管理画面やレビューで運用のしやすさをチェックしておくと安心です。

バーチャルオフィスの即日利用開始までの流れ

バーチャルオフィスを即日利用する際の、利用期間までの流れをご紹介します。全体的には以下の流れをたどります。

オンライン申し込み

オンライン申し込みでは、公式サイトの申し込みフォームにメールアドレス・氏名・利用目的・希望プランなどを入力し、会員登録を完了させます。作業時間はおよそ3〜5分、送信直後に確認メールとマイページURLが届くのが一般的です。

即日利用を狙うなら、法人名や代表者情報、電話番号、請求先住所などに誤入力がないか必ずチェックしましょう。これらの情報は後続の審査データとなるため、誤字脱字があると差し戻しとなり当日開通が難しくなります。

また、続く本人確認書類のアップロード用リンクも自動で発行されるため、スマホをすぐ使える状態にしておくと、次ステップへの移行時間を短縮できます。

本人確認書類の提出

オンライン申込後は、すぐに本人確認書類をアップロードします。基本は顔写真付き身分証（運転免許証・マイナンバーカード・パスポート等）１点と、現住所確認用の補助書類１点をスマホで撮影し、表裏と自撮りを添えて送信。

eKYCなら照合が数十分〜数時間ほどで終わりますが、画像のブレや反射、不一致があれば差し戻しで即日利用が難しくなります。

撮影前に書類の有効期限と住所表記を確認し、明るい場所で撮るのがポイント。法人契約では登記簿謄本や代表者の身分証も追加提出が必要になるため、事前に発行してPDF化しておくとスムーズです。

一方、郵送での手続きが必要なバーチャルオフィスサービスの場合は、書類の送付、受取に早くとも2日ほどはかかるでしょう。

審査

審査では、提出された本人確認書類と申込情報の一致を確認すると同時に、反社会的勢力排除や犯罪収益移転防止法に基づくチェック、業種の適法性、バーチャルオフィスの利用目的の妥当性などが精査されます。

個人名義なら最短30分〜数時間、法人の場合は登記簿や事業概要の確認が加わるため半日〜1営業日ほどかかるのが一般的です。

不備があると追加提出や再撮影を求められ、即日利用が難しくなるので、書類の有効期限・住所・氏名表記が完全に一致しているか必ず事前確認を。

審査結果はメールまたはマイページで通知され、承認後に支払いと契約手続きへ進みます。

支払い・契約締結

審査に通過すると、マイページに請求書または決済フォームが表示されます。クレジットカードなら数分で決済が確定し、初期費用や初月利用料が即時に決済されます。

銀行振込の場合は入金確認が取れ次第、契約書類のPDFがメールで届き、電子署名または同意ボタンを押すと締結完了となるサービスが多いです。

完了と同時に正式な契約番号と利用開始日時が通知され、登記やウェブサイトへの住所表記が可能になります。ここまでの手順が即日で終わるバーチャルオフィスを利用しましょう。

即日利用ができるバーチャルオフィスを選ぶ際の注意点

即日利用ができるバーチャルオフィスを選ぶ際には下記3つをチェックしてください。

順に解説します。

“即日”の定義を必ず確認する

「即日対応」と一口に言っても、サービスごとに定義が異なり、いくつかのパターンが考えられます。

また、フォーム送信時点を起点に「○時までの手続きで当日利用可」なのか、「審査メール送付から住所通知までどの程度の時間がかかるのか」などを確認しましょう。

同じ「即日」でも実務上のタイムラグが生じると、登記申請やサイト公開のスケジュールに影響します。公式サイトで具体的なタイムラインを確かめ、不明点は事前に問い合わせておくと安心です。

とはいえ、登記申請自体は、法務局で手続きをしてから、遅くとも2週間程度はかかります。バーチャルオフィスの住所自体も公開されているケースがほとんどなので、先に諸々進めること自体は可能でしょう。

必要書類を事前にそろえておく

即日でバーチャルオフィスを利用開始したいなら、必要書類を事前に揃えておくことが最も重要です。

個人利用の場合、顔写真付きの本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）に加え、現住所を確認できる補助書類（公共料金の請求書や住民票など）が求められることが多いです。

法人の場合は、履歴事項全部証明書（登記簿謄本）や代表者の本人確認書類、事業内容を示す資料なども追加で必要になるケースがあります。

これらの書類をすぐに提出できる状態にしておけば、申し込みから審査までがスムーズに進み、即日利用の可能性が高まります。書類の有効期限や記載内容の一致にも注意しましょう。

なお、バーチャルオフィスの住所で改めて法人設立をする予定という場合は、まずは個人として契約したのちに、あとから法人登記を進めて、登記完了後に法人契約に切り替えるという流れになることが多いです。

サービスの信頼性と審査の厳格さを見極める

即日利用が可能であっても、サービスの信頼性や審査の厳しさは慎重に見極めるべきポイントです。

あまりに審査が簡易すぎるバーチャルオフィスは、反社会的勢力や詐欺業者に悪用されるリスクが高く、同じ住所を使う他の利用者による風評被害を受ける可能性もあります。

信頼性の高い事業者は、eKYCや複数書類による本人確認、利用目的や業種の確認などを丁寧に行っており、必要に応じて電話確認や補足書類の提出を求めるケースもあります。

審査が厳しい＝信頼性が高いと捉え、安易に“手続きがラク”という理由だけで選ばないことが、将来の信用維持につながります。